引用
.....ここは日本である。この国と国民のために真実を発信するブログがメデイアには無視され、ネット上で誹謗中傷する勢力に攻撃されている。
しかし、今年に入ってから、とくに10月からは日本人の総反撃が始まった。戦後の情報隠蔽とねつ造の70年の歴史が白日の下にさらされつつある。余命の闘いが日本人の闘いに移行している。在日や反日勢力の無様な姿があちこちで見えてきた。
どこかで誰かが言っていたな。「これが世論だ」!!!
しかし、今年に入ってから、とくに10月からは日本人の総反撃が始まった。戦後の情報隠蔽とねつ造の70年の歴史が白日の下にさらされつつある。余命の闘いが日本人の闘いに移行している。在日や反日勢力の無様な姿があちこちで見えてきた。
どこかで誰かが言っていたな。「これが世論だ」!!!
略
.....ご承知の通り、TBSは第一回と第二回とダブルで告発されているからな。まあ、東京地検から告発状は返戻されたが朝日と並んで最大の標的である。次は1万人告発を目指すことになる。
12/10アラカルト③において以下の記事で青林堂よりアドレス削除の要請がきたので処置をした。記事削除の要請はない。
「粉屋
青林堂の人が変死したりする危険はないのかな?彼ら本当に脅したければそれくらい出来るわけだよね?大丈夫かな?
保守側の実力組織というのはGHQに解体されたから、警察しか頼れませんよね現状。
余命さんは有力士族で日本の政治家、警察とずっとつながりがあるから大丈夫なのだろう。と勝手に思っている。.....通報した。(スタッフA)」
「粉屋
青林堂の人が変死したりする危険はないのかな?彼ら本当に脅したければそれくらい出来るわけだよね?大丈夫かな?
保守側の実力組織というのはGHQに解体されたから、警察しか頼れませんよね現状。
余命さんは有力士族で日本の政治家、警察とずっとつながりがあるから大丈夫なのだろう。と勝手に思っている。.....通報した。(スタッフA)」
略
.....あの場所は行ってみればすぐわかる。作りはまさに教会をメインにした要塞である。立てこもり籠城を想定しているのだろう。あそこは機動隊はだめ。機動戦闘車の出動は不可欠だ。周辺住民は要警戒!!
略
.....上記の報道について、コメント欄が実に面白い。「朝日どうした」「不思議?」なんてコメントが並んでいるだけ。まあ、ネット情報をプロバイダーがコントロールしているのだろうが、いずれは捜査対象となるだろう。
余命読者はご承知の通り、朝日新聞は10月25日と11月15日に、それぞれ別件で外患誘致罪により告発されている。いずれも現在、東京地検から告発状は返戻されているが、その理由は外患誘致罪を否定していない。従っていつでも再告発できるし、そもそも国民が告発する以前に担当であるところの警察は無理としても地検は動くべき案件である。
この朝日新聞の告発状では被告発人は以下の通りである。
朝日新聞社
村山美知子(社主)
飯田真也(代表取締役会長)
渡辺雅隆(代表取締役社長)
今までなら、すっとぼけていて報道しない自由なんて放言ができたが、ここにきて、とくに、外患誘致罪で告発された10月25日以降は、確信犯として問答無用となる。
たかが朝鮮人風情の擁護に経営者が首をかけられるものか。
テレビ局などほとんどが様変わりしている。新聞、テレビが告発され、東京を除く全国知事、日弁連弁護士、横浜地裁判事、川崎市長、市議会議員、国会議員、要するに外患罪には時効も聖域もない。また、日本人を貶める行為はすべて対象となる。一歩間違えれば警察も検察も巻き込まれる状況になっているのだ。
従前、異常判決の続いた裁判も弾劾ではなく、外患誘致罪での裁判官告発が現実化してきて、在日擁護や保守勢力に不当判決を下した裁判官は背筋が凍り付いているだろう。
「翁長雄志知事による名護市辺野古の埋め立て承認取り消しを巡り、国が県を相手に提起した不作為の違法確認訴訟で、最高裁は12日、判決期日を12月20日に決定した。
弁論を開かずに判決期日を指定したことにより、県の敗訴が事実上確定した。辺野古新基地建設阻止を掲げる翁長県政にとって厳しい結果となり、今後の議論に大きな影響を与えるだろう」いう記事が報道されているが、今後は最高裁からまともになっていくだろうな。
メディアはアリバイ作りが大変だろう。もう手遅れだとは思うが、韓国ドラマを流しているところから順序よく大掃除の予定だから間に合うところがあるかもな。
余命読者はご承知の通り、朝日新聞は10月25日と11月15日に、それぞれ別件で外患誘致罪により告発されている。いずれも現在、東京地検から告発状は返戻されているが、その理由は外患誘致罪を否定していない。従っていつでも再告発できるし、そもそも国民が告発する以前に担当であるところの警察は無理としても地検は動くべき案件である。
この朝日新聞の告発状では被告発人は以下の通りである。
朝日新聞社
村山美知子(社主)
飯田真也(代表取締役会長)
渡辺雅隆(代表取締役社長)
今までなら、すっとぼけていて報道しない自由なんて放言ができたが、ここにきて、とくに、外患誘致罪で告発された10月25日以降は、確信犯として問答無用となる。
たかが朝鮮人風情の擁護に経営者が首をかけられるものか。
テレビ局などほとんどが様変わりしている。新聞、テレビが告発され、東京を除く全国知事、日弁連弁護士、横浜地裁判事、川崎市長、市議会議員、国会議員、要するに外患罪には時効も聖域もない。また、日本人を貶める行為はすべて対象となる。一歩間違えれば警察も検察も巻き込まれる状況になっているのだ。
従前、異常判決の続いた裁判も弾劾ではなく、外患誘致罪での裁判官告発が現実化してきて、在日擁護や保守勢力に不当判決を下した裁判官は背筋が凍り付いているだろう。
「翁長雄志知事による名護市辺野古の埋め立て承認取り消しを巡り、国が県を相手に提起した不作為の違法確認訴訟で、最高裁は12日、判決期日を12月20日に決定した。
弁論を開かずに判決期日を指定したことにより、県の敗訴が事実上確定した。辺野古新基地建設阻止を掲げる翁長県政にとって厳しい結果となり、今後の議論に大きな影響を与えるだろう」いう記事が報道されているが、今後は最高裁からまともになっていくだろうな。
メディアはアリバイ作りが大変だろう。もう手遅れだとは思うが、韓国ドラマを流しているところから順序よく大掃除の予定だから間に合うところがあるかもな。
引用以上
です。
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